【衝撃】新型コロナのおかげで『テレワーク』広まる → 社会に与えた影響が思ったより凄いと判明

リモートワークは生産性を向上させる、新型コロナウイルスのパンデミック以降もリモートワーカーがパンデミック以前と比べて5倍増加

2020年の新型コロナウイルス感染症のパンデミック以降、さまざまな企業でリモートワークが普及しました。パンデミックの収束に伴って、
次第にオフィス勤務に回帰しようとする動きも強くなっていますが、国際通貨基金(IMF)は、在宅勤務の割合がパンデミック前の約5倍に増加しているほか、
在宅勤務は時間やお金を節約できることを指摘しています。

約3万人を対象としたこれまでの調査で、新型コロナウイルス感染症のパンデミック以降リモートワークに切り替えた人々は急増しており、パンデミックが発生した2020年にはリモートワークを行う人々の割合がパンデミック以前にリモートワークを実施していた人々の約10倍となる60％を突破。パンデミックが収束傾向にある2021年以降もパンデミック前の約5倍、3万人中約30％の会社員がリモートワークを続けていることが(PDFファイル)報告されています。（中略）

また、リモートワークとオフィス勤務を組み合わせた「ハイブリッドワーク」を取り入れると、給与が8％増加することも(PDFファイル)明らかになっています。IMFによると、一般的な労働者は週5日勤務する場合、週平均約8時間を通勤に費やし、約45時間をオフィスで過ごしているとのこと。そのため、週に3回リモートワークを行うだけで、約5時間の時間の節約につながるだけでなく、1週間の勤務時間と通勤時間の合計を約10％節約することが可能です。

さらに、ハイブリッドワークは家事や子育ての分担を可能にするため、出生率が向上する可能性も示唆されています。これまでの調査では、夫婦が週に1日以上リモートワークを行っている場合、1家庭あたり子どもを0.3～0.5人多く希望することが報告されています。

加えて、リモートワークが普及すると、企業が必要とするオフィススペースは小規模なものとなります。この結果、住宅や小売業などに余ったオフィススペースを貸し出すことが可能になり、そのスペースをほかの用途に活用できるようになります。また、リモートワークの普及で都市の交通量が減っていることも明らかになっており、(PDFファイル)2024年1月の調査では、朝の通勤ラッシュの時間帯ではパンデミック前から車の速度が時速2～3マイル(約3.2～4.8km)上昇しているとのことで、IMFは「一般的な会社員は1日に数分の節約につながります」と述べました。

（全文・続きはソースにて）
https://gigazine.net/news/20241103-working-from-home-powering/